現時点で日経平均45,000円は「妥当な水準」と判断できます。
妥当と判断する理由は、下記の通りです。
（1）最新のコンセンサス想定のフォワードEPS×市場のフォワードPERがほぼその水準を示していること
（2）配当・自社株買いの拡大や企業統治改善がEPSを下支えしていること
金利上昇／円相場の急変／業績失速といったリスクが顕在化すれば一気に下振れする可能性も高い、という「妥当だが脆弱なバランス」が現状です。
現状の要点
- 日経平均の直近終値は約 44,900円（2025-09-16 終値付近）
- アナリストの 「フォワードEPS（Nikkei 225 12か月先想定）」は約 2,119.22、同時点のフォワードPERは約 21.13 と推定されるデータがある
- 日銀は2025年1月に利上げ（短期金利を0.5%へ）し、以降も正常化（さらに引き上げの可能性）を市場が警戒している状況
- JGB（日本国債）10年利回りは約 1.6% 前後 と、過去に比べて上昇傾向にあります（＝株式と債券の利回り差が縮むリスク）
- 2025年は企業の自社株買い・配当が過去最高水準に達しており（年内で既に過去最多クラスの買戻し公告）、これがEPS押し上げ要因
なぜ45,000円が「説明できる」のか
最も直接的には「フォワードEPS × フォワードPER」で説明できます。
フォワードEPS = 2,119.22
フォワードPER = 21.13
したがって計算すると： 2,119.22 × 21.13 ≒ 44,779（約44.8千円） → おおむね45,000円水準に一致します。
※上記EPSやPERは集計方法で値がぶれるため、他のデータソースだとPERが15〜17台と出る場合もあります。計算方法や使用する「EPS（合算方法）」によって差が出ます。
妥当性を支える要因（なぜ市場はこの水準を容認するか）
- 企業の自社株買い・配当増：2025年は自社株買いの規模が過去最高クラスで、EPSを引き上げる効果があるため。
- 輸出企業のドル建て収益：円安（USD/JPY ≒ 146–147台）環境が続くと輸出企業の円ベース利益が上振れする。ただし為替は逆に外資にはマイナス。
- マクロ環境：インフレが落ち着きつつも企業業績は安定〜改善、そして米国の金融緩和期待がリスクオンを後押ししている点。
主なリスク（45,000円が割高化する要因）
- 日銀のさらなる利上げ（短期金利0.75%やそれ以上）→ PER圧縮。市場は追加利上げを一定確率で織り込んでいます。
- JGB（長期金利）の急上昇：長期金利が2%台へ上がれば、株の相対魅力が低下。
最後に
現状のデータ（フォワードEPS × フォワードPER）を使えば45,000円は説明できる。ただし、その正当性は業績成長と企業の資本政策（買戻し・配当）に依存しており、金利上昇や為替ショック発生時には大きく下振れするリスクがある。
